2015年2月13日金曜日

語学学習と必要な絶対時間数とは

本人は英語が苦手。そういった話しを良く聞きます。はたしてそれは本当でしょうか。もし、本当だとしたら何が原因なのでしょう
-日本人は英語が苦手なのではなく、圧倒的に学習時間が足りない
まず、現在の日本の学校教育では何時間英語の授業を受けているかを述べたいと思います。中学では平均して350時間、高校では450時間。つまり800時間です。仮に大学で1年次、2年次ともに2コマ英語をとったとしても180時間となり、大学まで含んでも計1000時間ということになります。

一方、子どもが3歳半までに母国語に接触する時間は最低でも3000時間と言われていますので、これと比べると極めて少ないことになります。皆さんもご存知のように、全ての子どもはほぼ1年間、言葉をひたすら聞いているだけで自分からは話さない沈黙期間があります。3歳半程度で、ある程度の日常会話がなりたつことを考えると800時間では足りないのは明白な事実です。つまり、日本人は英語が本質的に苦手なのではなく、今の学校教育だけでは英語学習の絶対時間数が圧倒的不足しているだけなのです。

-日常会話に困らないレベルになるためには、「2000時間」が必要
ではどれくらいの時間数が必要なのでしょう。アメリカ国務省付属機関のForeign Service Instituteによると『言語系列が遠い日本語と英語では、話す能力として日常会話にほとんど差し障りがないレベルに達するまでに、2400-2760時間が必要』としています。
 他にも40年近く国策としてフランス語と英語のバイリンガル教育をしているカナダでは、イマージョン教育の長年に渡る経験から『ときおり辞書の助けを借りる程度で新聞や興味のある本が読め、テレビやラジオを理解し、会話の中でまずまずの応対が出来るレベルに達するには2100時間が必要』としています。カナダの場合、幼稚園から始めて小学校56で学習時間が5000時間近くに達している生徒達も多くいます。彼らの「聞く力」「読む力」は母語話者レベルに達し、「話す力」「書く力」では母語話者レベルに近づくという結果がでています。
  実際に私は29年間、たくさんの子どもたちの成長を見てきましたが、子どもたちは『2000時間』の壁を越える頃には日常会話にほとんど差し障りのないレベルになり、さらに『5000時間』の壁を越えると英語脳で考える>ようになっています。
 
 -聴覚がするどい3歳からはじめると、「聞く力」「話す力」に差がでる
  2000時間と一口で言っても、多大な時間数で、仮に、海外に移住し、現地に住み、18時間、その言語に触れながら生活するとしても単純計算で1年間。日本で、小学校1年生から毎日1時間英語の学習をしたとしても、2000時間に到達する頃には高校生になっていることになります。容易なことではありませんが、最低限、その程度の時間を費やさなければ日常会話に差し障りのないレベルの英語力にはならないのです。
  ちなみに外国語の習得は年齢の低いうちから始めるべきかという議論もあります。カナダのイマージョン教育からの調査では、幼稚園の年少から語学学習を始めた生徒達は「聞く力」と「話す力」が秀でているという結果が出ています。つまり開始年齢が早く、学習時間総数が多くなれば多くなる程、『対話力』においては有利だということです。これは、聴覚が最もするどいのが3歳ぐらいだと言われていることと関係していると思われます。

 -何歳までに2000時間を達成するか?保護者ははっきりと目標を定めることが大事
 言語習得を本気で考えているのであれば、最低でも2000時間は英語で脳に刺激を与えられる環境が必要です。確実にその時間を費やす以外、どんな早道もほぼありません。同時に、絶対時間数に比例して確実な結果がでるとも言えます。何歳から学習を開始するか、何歳までに2000時間に到達させるか、また次の段階の英語脳で考えられるようになる5000時間まで到達することを目標とするかは各個人の選択ですが、もし子どもに言語習得をさせたいと真剣に考えているのであれば、保護者ははっきりとした目標を定めて、この『必要な絶対時間数』をどう子どもに提供していくのかを考える必要があります。

2014年11月5日水曜日

2020年、センター試験が廃止に。その背景は(下)

日本の企業は、今や諸外国との熾烈なグローバル競争の波に飲み込まれているのは周知の事実です。
では、国内状況はどうかと眼を向けてみると、少子高齢化、人口の減少とこれも期待が持てない現状です。

そのような状況をふまえ、産業界では、

"新しい技術が生み出せる人材"と"グローバルビジネスの現場で活躍できる人材"

の育成が急務と言っています。
 
では、産業界の求める人材とは具体的にどういった人材なのでしょうか? 
経団連が2011年に「企業がグローバルに活躍する人材に求める素質、能力」のアンケート調査を行った結果、
「英語によるコミュニケーション能力」に加え、
「既成概念にとらわれずチャレンジ精神を持つこと」や
「海外の文化や社会に関心を持ち、柔軟に対応する姿勢」などが上位にあげられました。

また、前回のブログにも記述したように、
平成256月、経団連のフォローアップ提言『世界を舞台に活躍できる人づくりのために』では、
コミュニケーション能力や、異文化を受容する力、論理的な思考力、課題発見力などを
具体的な能力として挙げています。
 
グローバル化の時代に生き残るため
新しい技術や仕組みを生み出せる人間性豊かな人材が不可欠な中、
今の入試制度でそのような人材が育つのか、という各方面からの危機感により、
政府は2020年度を目処に大学入試センター試験の廃止の方向性を打ち出しています。

1点刻みの競争に勝ち抜くための受験技術に特化した勉強が盛んになり、
最初から正解が用意された問題を解くのは得意でも、
自ら課題を見つけ解決するのが苦手な学生が増加しているのも要因の一つです。

いずれにしても、大きな変革の中、保護者は常に改革の波の正しい情報を得て、
子どもの将来を考える必要があるでしょう

2020年、センター試験が廃止に。その背景は(上)

黒板の前に教師が立ち、同一学年の子どもたちを対象に、
同一内容を一斉に伝達するスタイルの授業を提唱したのは、教育思想家のコメニウス(1592-1670)です

その当時のヨーロッパは、
一部の特殊な階級(教会もしくは宮廷、及び富裕者層の子弟)しか教育が受けられませんでした
日本では、江戸幕府が始まったばかりの1669年に藩士の子弟を対象にした藩校が始まった頃のこと
貧富の差がなく全ての子どもたちに教育を。

一人の教師で100名の子どもたちを教える事は可能であると平等性を訴えたコメニウスは、
学校の基礎を作った素晴らしい功績を残していると言えます
しかし彼がこの一斉授業を提唱してから、400年が経過しても、
ほとんどの学校はいまだにこのスタイルで授業が行われています

そこに違和感を感じるのは私だけでしょうか
 
ここで東京大学が明記している期待する学生像を見てみましょう
そこには『自ら主体的に学び,各分野で創造的役割を果たす人間へと
成長していこうとする意志を持った学生』とあります

経団連も
語学力みならず、コミュニケーション能力や異文化を受容する力、論理的思考力、課題発見力を持つ人材
必要性を平成25年6月、グローバル人材の育成に向けたフォローアップ提言で明記しています
 

今、教育改革はまったなしの状況といえます
2020年のセンター入試の廃止をめざして、これから教育はどうかわるのでしょう

現在、教育改革最前線にいる私の目線で、皆さんにお伝えしていこうと思います。